子供が小さい家庭の場合には、教育資金や老後資金、ライフプランの変化への柔軟性、中長期の安定した返済にポイントを置いて住宅ローンを選ぶのが理想的です。

子供一人育てるのにおよそ2,000万円がかかるといわれていますので、ローンの返済とともに教育費や老後資金の確保についても同時に考える必要があります。

また、教育費の場合は、フロー部分とストック部分の両面から手当てする必要がありますので、返済可能額から将来のフロー分の教育費を差し引いた金額を返済可能額とし、その条件で借入できる住宅ローンを選ぶようにしたいものです。

子供が成長していくにつれて生活費もかさんでいくものです。なので、住宅ローンは、こうした家族のライフプランの変化に機動的・柔軟に修正可能なものであることが大切になります。

具体的には、返済が滞ったときの救済制度、変動から固定への金利タイプの変更のしやすさやその手数料、返済スタイルの変更、最低限度額、繰上返済の使いやすさ…などにポイントを置いて住宅ローンを選択することが重要です。

現在は低金利ですが、低金利の住宅ローンであれば何でもよいというわけにはいきません。

具体的には、事務手数料の金額、繰上返済や金利変更の際の手数料、保証料はかかるのか、団体信用生命保険料は金利込みなのか、抵当権設定費用の負担の有無、金融機関の対応…など、返済していく全期間でみた場合の総負担を考慮して検討することが大切です。

特に、子供が小さいということは、ライフプランの中でもこれから教育費や生活費が増えていく可能性が大きいですので、短期で金利が低いというものよりも中長期的に安定した返済ができるものを選択する方がよいかもしれません。

繰上返済をすると利息を軽くする効果があるというメリットはありますが、繰上資金は戻らないとか実際に繰上効果が実感できるのは期間短縮型では返済終了時であるといったデメリットもあります。

よって、現在子供が小さくて、これから教育資金や生活資金が増えていくようなご家庭の場合には、貯金をすべて繰上返済に使ってしまうというのはあまり得策とはいえません。