近い将来、共働きに戻るので収入が増えそうだとか、子供が独立して支出が減りそうだなど、現在の家計はラクではないけれど、将来余裕ができる人の資金計画はどのようにしたらよいのでしょうか。

将来、収入が上がったり支出が減ったりするからといって、返済スタート時に無理をするのはやめたほうが無難です。

ただし、将来の家計に余裕が生じることが確実であれば、それ以降に積極的に返済していくことを考えて、資金計画を立てておくのがよいと思われます。

また、将来、住宅費にまわせるお金が減る場合には、返済期間を短くする方法がありましたが、反対に増える場合には、最初は返済期間を長めに設定しておきたいところです。

というのは、返済期間は長ければ長いほど、毎回の返済額を少なくできますので、住宅費にまわせるお金が増えるまでは安心できるからです。

とはいえ、ずっと返済期間を長いままにしておくと、定年退職後も返済が続くことがありますので、収入が増えたり支出が減ったりして家計に余裕ができたならば、条件変更や繰り上げ返済によって返済期間を短くする必要があります。

つまり、家計に余裕ができたら定年前に完済できるようにするというのが安心ということです。

家計に余裕が出てきたら、定年後に住宅ローン返済が残らないように、次のような何らかの対策をとるようにしたいです。

■「繰り上げ返済」で返済期間を短縮する
■返済の「条件変更」によって毎月返済額を増額して返済期間を短くする...など