収入アップや支出ダウンを予定していても、その時期が見えない場合や、もしも実現しなかった場合もあるかと思います。

例えば、共働きをしたくても仕事がみつからないなど、将来的に家計から住宅ローンにまわせるお金が増えそうだとしても、万が一ということもあるということです。

そのような場合には、現在の年収で無理のない金額と返済期間で借りて、年収が増えたら繰り上げ返済をしていくというのもよいかもしれません。

上記のようなケースでは、毎月の返済額に無理がないのであれば、返済期間を短縮していったほうが利息の減り方は大きくなります。

そして、繰り上げ返済のペースですが、これは早ければ早いほど効果が高いですから、資金ができたらこまめに返済するのがいいです。

ただし、手数料がかかったり、フラット３５など100万円以上ないと繰り上げ返済ができないケースもありますので、そのような場合は注意が必要です。

家計に余裕が生じるケースの資金計画については、次のようなポイントをおさえておきたいです。

■将来的に家計に余裕が生じるとしても、それまでの返済額を無理に多くしないようにしたいです。
■将来的に確実に家計に余裕が生じるのであれば、住宅ローンの返済期間を当初は長めに設定するのもよいかもしれません。
■家計に余裕ができた時点で、返済期間を短くする手を打ち、定年までの完済を目指したいところです。